今の会社に入社して何年か経ち、そろそろ転勤の話が出てきている方も多いかと思います。
でもいきなり転勤と言われたら準備もしてないし困ることも多いのではないでしょうか？
そこで今回は引っ越しの期間や費用についてご紹介します！
事前に知っておくと安心！転勤の準備期間とかかる金額は？
最初に気になるのは転勤の準備期間はどのくらいなのか、そしてかかる費用はどのくらいなのか、ですよね。
まず転勤の準備期間ですが、多くの会社は長くて1ヶ月、短くて２週間ほどだそうです。
内示が出て公表されてから実際に転勤するまでの期間ですから、普通の引っ越しよりも短い期間で家を決めて引っ越しの準備をしなければなりません。
そして費用ですが、これは会社によってまちまちで業務と考えて全額負担してくれる会社が多いようです。
稀に一部を会社で負担してあとは自力でとなる場合もあるようです。
全額負担してくれる場合には会社で契約している引っ越し業者や不動産会社もあったりするのでそこを利用することでスムーズに引っ越しを行うことができます。
それでも引っ越し業者に荷物の数の確認をしてもらったり、荷造りしたりと内示が出てからはあっという間に時間が過ぎていくと思います。
県外に異動する場合は役所での手続きも必要になってきます。
休みの日を利用して役所に行ったり打ち合わせをしたり家の内見をしたりしなければなりませんので、とても忙しくなるのは間違いなさそうですね。
転勤が決まったら！やるべきことを準備リストにまとめておくと便利！
さて実際に転勤が決まったら、表立って動くことができるまでに少し猶予があります。
ですので、その間にやるべきことをリスト化しまとめておくと便利です。
何も準備していないとその時にやらなければいけないことが分からず、時間を無駄に消費してしまいます。
なので、事前に引っ越しに際しての準備リストを用意して慌てないようにしておきましょう。
だいたい1ヶ月と考えると、まず家を決めなければなりませんので、不動産会社と相談してすぐに入れる物件を探してもらいましょう。
入居日がわかっているのならば、それも伝えてスムーズに入居ができるように手続きしてもらうのがいいでしょう。
あと電気やガス、水道の会社にも連絡して引っ越す旨を伝えて止めてもらうのも忘れないようにしましょう。
日割りで計算して最終日に現金払いで精算する会社もありますので、その辺の確認もしっかりとしておきましょう。
その後は、引っ越し業者に荷物の確認をしてもらうため、休みの日を利用し家に実際に見積もりにきてもらいましょう。
その際にダンボールをもらい、そこから荷造りを徐々に進めていくのが良さそうです。
そして２週間ほど前になったら、県外や市外に異動の場合は役所にいき転出届をもらってきましょう。
新居でのライフラインの開栓の電話も忘れずに行いましょう。
そうしないとややこしいことに後々なりますので、それは忘れないようにしてください。
あと忘れがちなのは、郵便局への転送届の提出です。
これをしないと今の家にずっと郵便物が届くことになってしまいます。
家が決まって引っ越しが近くなったら、郵便局にあらかじめ提出しておくことをオススメします。
あとは荷造りを完璧にして当日引っ越し業者に引き取ってもらい、引っ越しが完了します。
新居についたら荷ほどきをして新生活をしっかり送れるように配置していきましょう。
まとめ
いかがでしたでしょうか？
準備の時間が短く、その間も仕事をしなければいけない転勤に際しての引っ越しは大変だと思いますが、準備リストを使ってスムーズに作業が行えるようにしましょう！
